CFD取引とマージンコール
CFD会社のリスク管理の中にマージンコールがあります。
このマージンコールとは、何でしょうか？
マージンコールとは、CFD取引での損失額が証拠金の一定割合に達した、つまり証拠金が不足しているという警告です。
ひまわり証券では、証拠金利用率が110％になると1回目のマージンコールがあります。
証拠金利用率125％で2回目のマージンコールがあります。
そして、150％でマージンカット、つまり強制的にロスカットされます。
1回目のマージンコールがかかった時点で、反対売買を行ったり証拠金を追加しておきましょう。
相場の変動によっては1回目のマージンコールがかかったすぐにロスカットになってしまう場合があります。
損失を防ぐためにも、このような機能があるかどうかをCFD取引の前に比較、調査しておきましょう。
マージンコールがかかって、そのまま翌日になるとさらに相場が下がっているという可能性もあります。
そうなると損害がさらに大きくなります。
マージンコールがかかるような取引をしないためにも証拠金は全額を使わずに余裕を持って取引することを心がけてください。
逆指値などの注文方法を活用して、マージンコールがかかる前に損切りできるよう対策も必要です。
このようにCFD取引はハイリスク・ハイリターンなので、CFD会社のこのようなリスクに関する対策は充分に比較しておかなければなりません。
マージンコールがかかる金額はCFD会社によって異なります。
充分注意を払ってCFD会社の取引内容を比較し、不明な点はそのままにしないで、問い合わせて確認しておきましょう。
関連する投稿
ロスカット・ルール
CFDはリスクのある金融商品です。
当然、元本割れの可能性があります。
相場の回復を待っていると手数料もかかりますし、損失がさらに増えるリスクもあります。
証拠金を超える損失が出る可能性もあります。
このため、損失を増加させない工夫が必要です。
許容できる損失の上限を設け、その商品の運用から撤退する損切りルールをロスカット・ルールと言います。
このロスカット・ルールの設定をしておけば、損失を一定以上に増やしません。
短期的な売買を行うCFD取引では、価格変動リスクや為替リスクの影響を大きく受けるので、このようなリスクへの対応が必要です。
CFD会社ではこのロスカット・ルールを導入しているところもあります。
オリックスCFDでは、証拠金率が25％を割り込んだ場合、口座の全ポジションが強制的に反対売買されます。
このようにロスカットされるよう設定されていますが、相場の変動によっては時間差によってそれ以上の損益が出る場合もあるため、相場の変動には注意しておかなければいけません。
ひまわりCFDでは、証拠金利用率が150％以上になると口座の全ポジションが強制決済されます。
CFD会社によって、ロスカット・ルールが違いますので、どのようなリスク管理がなされているのかを比較しておきましょう。
また、自分でもロスカット・ルールを設定しておきましょう。
CFDは新しい商品なので、CFD会社によってルール設定などが違います。
ロスカット・ルールについて理解したうえで、しっかり比較してCFD取引を行ってください。
関連する投稿
CFD取引のレバレッジ
CFD取引では、レバレッジ効果を用いて少額で大きな額の取引や、大きな利益を挙げることが可能です。
この「レバレッジ」とは「てこ」の意味です。
てこは、小さな力で大きなものを持ち上げることができます。
同じように、証拠金を用いることでCFD取引は少額であっても大きな額の取引が可能になるのです。
このレバレッジは、CFDの種類・銘柄によって異なります。
ひまわり証券はレバレッジ最大20倍です。
オリックス証券の場合はレバレッジ5倍～20倍です。
オリックス証券を例にとって見てみましょう。
オリックス証券の株価指数CFD・株価指数先物CFDは、証拠金率は約定代金の5%です。
つまり、証拠金率5％とは1/20のお金があれば良いということで、これがレバレッジ20倍という意味になります。
手数料も別にかかる場合もあるので、取引前にしっかり説明を読んで理解しておくことが必要です。
このように、少額で大きな取引ができるCFDですが、レバレッジが大きければそれだけリスクも大きいことを頭に入れておきましょう。
大きな利益が期待できる反面、大きな損益も出る可能性があるからです。
この損金は証拠金の額よりも大きくなる可能性があります。
損金が大きいと追加で証拠金を入れなければならない場合もあるのです。
CFD取引ができる人は自分をしっかりコントロールできる人でなければいけません。
CFDを取り扱う会社では、取引のための様々なツールを用意しています。
CFD取引開始にあたって、個人投資家にどのような使いやすいツールを用意しているかの比較も必要です。
扱っている銘柄の中に自分が取引を行いたいものがあるかどうかも比較して、リスクを考慮して取引を開始するかどうか判断してください。
